暗号資産(暗号通貨/仮想通貨)とは?|ビットコイン誕生から今日まで

暗号通貨は2017年に第一次ブーム(バブル)があり、2021年に第二次ブームを迎え、1ビットコインは800万円に迫る勢いでした。

2014年のマウントごックス事件や2018年初頭のCoincheck事件の危機を乗り越えて再び過熱する暗号通貨マーケット。

怪しい、危険との声と裏腹に上がり続けるビットコインを筆頭に数々のアルトコイン。

ビットコインとは?暗号資産とは?あらためてその概要、基礎知識を紹介します。

暗号資産・仮想通貨とは?暗号資産の呼称は根付くのか?

現在、暗号資産と呼ばれるものはかつて仮想通貨と呼ばれていました。

仮想通貨Virtualcurrencyを和訳した言葉で、その後英語表記はCryoptocurrency、つまり暗号通貨に変わり、現在でもこの呼称が使用されています。

ではなぜ最近、暗号資産という呼び名が使われるようになったのかと言うと、令和2年5月1日施行の資金決済法の改正により、法令上、「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されたからです。

暗号資産を英語に直訳するとCrypto Assetsとなりますが、たとえ国内で法的に暗号資産という呼称に変わっても、海外では依然としてCryptocurrency(暗号通貨)であり、我が国では長年馴染んで来た仮想通貨という呼称は、なかなか変わるものではありません。

下手をするとかつてのE電のように誰も使わない死語になるかもしれませんが、暗号資産は法律に則った言葉なので、E電とは違い、法律が改正されない限りはなくならないでしょう。

E電

E電(イーでん)とは、1987年(昭和62年)の日本国有鉄道(国鉄)分割民営化に伴い、「国鉄(近郊区間の)電車」の略称である「国電」に代わるものとして、東日本旅客鉄道(JR東日本)が決めた愛称(造語)。しかし一般にはこの愛称が定着することはなかった。

引用元:Wikipedia

言葉というものは共通認識の上に成立するものであり、暗号資産と言っても相手に通じなければ意味がないわけで、仮想通貨という呼称が普及して認知されている我が国においてCryptocurrencyはあくまで仮想通貨なのです。

つまり、法的には「暗号資産」であるけれど、実際は「仮想通貨」が共通認識なのです。

そのため当サイトでも「暗号資産(暗号通貨/仮想通貨)」などという馬鹿げた表現を使うはめに陥っています。

ビットコインの誕生

暗号資産(暗号資産/仮想通貨)の歴史は、ビットコイン(BTC)から始まります。

2008年、サトシ・ナカモトと称する人物が、ビットコインの理論を打ち立て、その実装がオープンソースソフトウェアとして公開されました。

ビットコインの何が革命的だったのでしょうか。

それは従来の貨幣が国家の信用の上に成立する中央集権的なものであるのに対し、ビットコインは管理する政府のようなものが存在しない分散型の通貨であることでした。

特定の国の中央銀行や組織が管理する中央集権型ではなく、分散型台帳によって不正を防ぐ「ブロックチェーン」という仕組みによって成立します。

サトシ・ナカモトが発明したビットコインは仲介者を必要とせず、P2P(Peer to Peer)でユーザーからユーザーへと送信することができます。

ビットコインのすべての取引履歴が「ブロックチェーン」と呼ばれる台帳に分散的に記録されるのです。

これによって世界で銀行口座を持てないような貧しい人も安い手数料で送金が可能になる理想的な通貨、それがビットコインでした。

2010年1万ビットコインで2枚のピザが購入され、初めてビットコインが支払い手段に使われ、話題になりました。

サトシ・ナカモト(Satoshi Nakamoto)は、ビットコインプロトコルと、そのリファレンス実装であるビットコインコア(Bitcoin Core/Bitcoin-Qt) を作ったことで知られる。名前が本名であるかどうかは確認されていない。
非公式に報道や解説記事などで「中本哲史」という漢字表記が紹介されることがある。ビットコインプロジェクトウェブサイト掲載の日本語版論文の著者名の表記も「中本哲史」だった。

引用元:Wikipedia

マウントゴックス・ビットコイン470億円紛失事件

その後、マウントゴックス(株式会社MTGOX)というビットコイン取引所が国内に開設されました。

社名はMagic: The Gathering Online eXchange(マジック:ザ・ギャザリングオンライン交換所)に由来します。

この会社は2009年当初は、トレーディングカードの交換所として設立されましたが、2010年にビットコイン事業に転換し、一時は最大級の取引量を誇るビットコイン取引所になりました。

マウントゴックスは、2013年4月には世界のビットコイン取引量の70%を占めるまでに至りました。

ところが暗号通貨界を震撼させる大事件が起こります。

2014年、マウントゴックス(Mt.GOX)社のサーバーが何者かによってハッキングされ、同社のビットコインと預かり金の大半が盗まれてしまったのです。

当時の市場価格で470億円相当の被害額になり、マウントゴックスにビットコインを預けていた12万7000人の顧客が被害を受けました。

マウントゴックス社はまもなく破綻に追い込まれ、マウントゴックス社のマルク・カルプレス元CEOが逮捕されました。

2019年3月、東京地裁はマルク・カルプレス氏の私電磁的記録不正作出・同供用罪に対して懲役2年6月執行猶予4年の有罪判決、業務上横領については無罪の判決を下し、検察側は控訴せず、横領に関して無罪が確定しています。

2020年6月11日、マルク・カルプレス氏は私電磁的記録不正作出・同供用罪について控訴するも、東京高裁は控訴を棄却しています。

2021年1月27日、最高裁はマルク・カルプレス氏の上告を棄却し、懲役2年6月、執行猶予4年が確定しました。

この事件は、暗号資産取引の安全性、信頼性、暗号資産に関する法整備のきっかけとなりました。

皮肉にもこの事件が報じられたことでビットコインの名は世に広く知られるようになりましたが、と同時に暗号通貨は怖いもの、怪しいものといったイメージが国民の脳裏に焼き付けられてしまいました。

後日談になりますが、マウントゴックスに残されたビットコインは、2021年10月18日の最高値時で92億ドル(約1兆500億円)以上に膨らんでいます。

470億円相当の被害にあったが、残りのコインは今や1兆円以上に価値が増大したということで、債権者への弁済の可能性が高まっています(2021年10月時)。

世界がビットコインに注目したきっかけ